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「運動習慣」が病気予防に効果があるのかは遺伝子によって異なる！
規則正しい運動習慣を身に付けることは、以前から「生活習慣病の予防」「病気になりにくい健康管理・体力向上」に役立つとされてきましたが、信州大学のスポーツ医学研究グループの研究で「個人の遺伝子」によって運動による生活習慣病の予防効果に差があることが分かったそうです。
８日づけの米医学誌「ハイパーテンション（電子版）」に、その信州大大学院医学系研究科の増木静江助教と能勢博教授らのグループの調査結果が掲載されたそうです。能勢博教授らは中高年の生活習慣病の予防と体力強化のために「インターバル速歩」という運動を、７５４人の被検者に行わせてその結果を観察しています。５カ月間で週４回ずつ、最大速度の７割の速さで３分間歩き、次の３分間はゆっくり歩く運動を５回繰り返させる「インターバル速歩」を行わせた結果、運動に反応する遺伝子が発見されたということです。
子どもの『全国体力テスト』で地域差が顕著に！
文部科学省が小中学生を対象にした『全国体力テスト』の小学校5年と中学校2年の結果を公表しましたが、地域（都道府県）によって子どもの体力の発達にはかなり明確な差が出ているということです。体育の８種目の合計点（公立）は福井県が小５男女で２年連続トップになっており、他の都道府県も『点数・順位』ともに昨年度から大きな変動は見られなかったということで、『体力の発達の地域差』が固定化してきているのではないかという懸念が出ているようですね。
子どもの運動能力や体力の強さは、『体育の授業・部活の訓練など後天的な要因』だけで決まるものではなく、生徒それぞれの『先天的な遺伝・体質の要因』によっても体力の強さに個人差が出てきます。ですから、学校の体育の授業の方法や地域の体力づくりのトレーニングだけで子どもの体力が決まるわけではないのですが、『顕著な地域差の固定化傾向』が見られるということは、その地域の学校・町内などで『体力向上のための授業方法・トレーニング方法』をよほど工夫してやっているのではないかと思います。
体力テストの点数の高い地域として福井県や秋田県が出されていますが、この県は学力テストの成績も良いということで、公立学校による公教育の成功モデルを抽出するためのヒントが多くありそうな感じを受けます。体力テストの低かった地域として北海道と大阪府が上げられていましたが、北海道は積雪する冬の季節が長くて運動時間が必然的に短くなるという環境要因も無視できない気がしますね。大阪府は学力テストの成績も余り芳しくないということで、公教育の機能性がいまいち上手く発揮できていない印象がついていますが、橋下知事の掲げる大阪の教育再生が成果を上げることに期待したいですね。
妊娠中の授乳は流産とは無関係という論文を産科医が発表！
日本の産科婦人科では、『妊娠中の授乳』が女性ホルモン分泌を促進して子宮を収縮させ、流産のリスクを高めるとされていましたが、この仮説には科学的なエビデンスはありませんでした。しかし、慣習的に『妊娠中の授乳は流産リスクになる』ということが信じられており、産婦人科のクリニックでは、妊婦に対して授乳は控えるようにというアドバイスがなされることが多かったようです。
しかし、浜松市の産科医・石井広重氏が、授乳は流産との相関関係が認められないとする論文を日本産科婦人科学会の学会誌に発表したということで、今まで信じられてきた『授乳のリスク仮説』が覆される可能性が出てきました。石井第一産科婦人科クリニック（静岡県浜松市）の石井広重院長は、９６～００年に同院で第２子の妊娠が確認された２０～３４歳の女性のカルテをもとに統計的な分析を行っていて、第１子が満期産（妊娠３７週以上４２週未満に出産）で流産の経験がない女性の比較検査をしています。
石井医師の論文では、授乳中だった１１０人と授乳していなかった７７４人を比較した統計学的検査が行われており、授乳群の流産率は7.3％、非授乳群は8.4％だったということで有意な差は出ませんでした。母乳保育のメリットについても色々な考え方がありますが、この分析結果を見る限りでは、母乳で育児をしたい母親が次の子を妊娠したからといって、ただちに授乳をやめる必要性はなさそうです。この論文発表によって、今まで授乳の中止を指導していた病院でも指導方針の変更が行われてくるのかもしれません。
テーマ : 新型インフルエンザパンデミック特集
ジャンル : ニュース
産婦人科のある医療施設が3年間で9％減少！約半数の医療施設では分娩に対応できず！
内科・皮膚科・眼科・美容整形外科などの医師は飽和しているのに、産婦人科（産科・婦人科）・小児科・救命救急科・外科などの医師は慢性的に不足しているという「医師の診療科の偏り」がかなり前から問題にされています。診療科を網羅しておくことが望ましい総合病院でも、小児科医・産婦人科医・救命医などの不足により、それらの診療科を閉鎖することを余儀なくされている病院が増えているといいます。
少子化対策や子どもを産もうとする女性の支援（子育て支援）という意味でも、産科・婦人科や小児科の拡充と充実が政策的課題になっていますが、『産婦人科医・小児科医の減少』と『産婦人科・小児科のある病院の減少』の傾向を止めることがなかなかできません。
新型インフルエンザのワクチンで93人に重い副作用！持病のある高齢者に一定の副作用リスク！
新型インフルエンザのワクチン接種が、『幼児・児童・高齢者』などの優先順位を決めて段階的に進められていますが、ウイルスを弱毒化させて製造するワクチンには副作用が発生する一定のリスクがあります。新型インフルエンザ予防のためのワクチンによって、中高年の世代で93人の人に重い副作用がでて、その内26人が死亡しているということです。
インフルエンザ感染を予防する『ワクチンの効能』を優先するか、もしかしたらという『ワクチンの副作用のリスク』を重視するかという問題ですが、基本的に子どものワクチン接種は義務づけに近いかたちになっていますので、ワクチン接種を受けざるを得ないということになるでしょうね。
花粉症の原因物質を経口投与することで『鼻づまり・くしゃみ・眼のかゆみ』などの症状が改善！
春先の花粉が舞う季節になると、鼻水・くしゃみ・涙・喉の痛みなどの症状で悩まされる『花粉症』が流行しますが、花粉症というのはいったんアレルギー反応がでるとなかなか抑えられないのでつらい疾患ですね。東京都と日本医科大の研究で、『花粉症の原因物質』をあらかじめ経口投与しておくと、７割の人で花粉症の症状が改善することが分かったそうで、新しい治療法の開発に役立つのではないかといわれています。
アレルギー性疾患の治療法には、アレルゲンと呼ばれる原因物質（＝抗原）を少しずつ摂取していくことで、症状が和らいでいく『減感作療法（げんかんさりょうほう）』がありますが、花粉症の治療法にも注射による減感作療法が行われています。今回の東京都と日本医科大の研究の画期的なところは、『注射による減感作』ではなく『経口摂取（食べ物）による減感作』であるということで、注射の手間や痛みを省いて花粉症の治療ができるという部分ですね。
Author:東雲 遊貴
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