認知症の新しい治療薬が3種発売！高齢化社会で増大する認知症患者に効果は出るか？

認知症の新しい治療薬が3種発売！高齢化社会で増大する認知症患者に効果は出るか？

『認知症』はかつて老年性痴呆（老人ぼけ）と呼ばれていた疾患で、高齢化社会の日本では患者数が600万とも800万とも言われており、軽症から重症まで含めて大きな医療・社会問題の一つになっています。認知症は知能を含む広範な認知機能が低下していく病気であり、典型的な症状として『（一時的・偶然的ではない）病的な物忘れ』が多くなる記憶障害がありますが、自分の名前や今いる場所、今の時刻、家族関係などが分からなくなる『失見当識の障害』がでてくると、自分ひとりで日常生活を行うことが困難になっていきます。

認知症とは後天的な脳の器質的障害によって、『広範な知能・認知機能』が低下する疾患であり、その症状は不可逆的で根本的な治療法は現在のところありません。その発症原因によって脳血管の損傷や梗塞によって起こる『脳血管性認知症』と脳の器質的な萎縮・変質によって起こる『アルツハイマー型認知症』とに分類されますが、認知症が進行するとうつ病や不安障害、人格障害と併発しやすくなるので注意が必要です。

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アメリカの病院が、ヒト万能細胞から『腸管に近い組織』を作成することに成功！

アメリカの病院が、ヒト万能細胞から『腸管に近い組織』を作成することに成功！

あらゆる組織・器官に分化発達する可能性を持っているのが、一般に万能細胞と呼ばれるES細胞（胚性幹細胞）とiPS細胞（人工多能性幹細胞）ですが、アメリカのシンシナティ子供病院医療センター（オハイオ州）の研究チームがiPS細胞の万能細胞を試験管内で培養して、腸管に近い立体的組織を作ることに成功したようです。

１４日に、英科学誌ネイチャー電子版で発表されたそうですが、万能細胞を動物の体内に移植して培養するのではなく、試験管内で人工的に培養して、ここまでしっかりとした器官（腸）の組織にまで分化させたのは初めてということです。今までは、ES細胞を動物に移植する形で、肝臓や膵臓などのシート状組織を作成できたことはありますが、シート状の薄いものではなく腸管の立体的組織を作成できたということ、しかもそれが試験管内だけで行われたことは、かなり画期的な実験の成果と言えそうです。

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ピロリ菌に気管支喘息の予防効果！筑波大の研究グループが発表！

ピロリ菌に気管支喘息の予防効果！筑波大の研究グループが発表！

乳児期の赤ちゃんに対して、ピロリ菌から抽出したコレステロールの一種を与えると、アレルギー性の気管支ぜんそくや花粉症、食物アレルギーなどの予防に効果があるということを、筑波大大学院数理物質科学研究科の島村道夫研究員らの研究グループが、１３日付の米国医学誌ジャーナルオブクリニカルインベスティゲーション電子版で発表したということです。

『ヘリコバクターピロリ菌』というと、胃や十二指腸に感染して胃潰瘍・十二指腸潰瘍など消化器疾患の原因になる細菌として知られていますが、感染経路は井戸水や食品からということだけで詳しい感染の経路は分かっていなかったりもします。消化器疾患や胃がんなどの原因にもなるとされるヘリコバクターピロリ菌が、乳幼児に発症して慢性化しやすい『気管支喘息』を予防する効果があるというのは画期的な発見ですね。

乳幼児のアレルギー性疾患とされる『気管支喘息』は、自動車の排ガス・タバコの煙の化学物質、スギの花粉、ハウスダストなどをアレルゲンとしていますが、患者数が非常に多い慢性疾患としても知られています。気管支喘息の患者は、日本で約３００万人、世界で約３億人と推定されていますが、喘息を根治させる治療法は今のところ存在せず、治る場合でも器官の成長や免疫力強化に伴う自然治癒に頼るしかないのが現状です。

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たばこ販売収入が最大の落ち込みで、税収も1,000億円減少！

たばこ販売収入が最大の落ち込みで、税収も1,000億円減少！

taspoの導入によるタバコ購入チャネルの減少、条例による歩きタバコの禁止・罰金徴収、飲食店での喫煙禁止条例、タバコ税の継続的な増税傾向など……タバコに対する規制・増税の圧力が国際的に強まっていることもあり、タバコ販売による収入も落ち込みを見せてくると予測されています。タバコ税は今年10月1日にも増税される見込みとなっていますが、財務相がまとめた試算では税収も1,000億円余り減少するのではないかと見られています。

タバコ販売収入の減少の最大の要因は、『喫煙者の数の減少』であり、特に20～30代の若年世代ではタバコを吸う人の比率が以前よりも減っており、健康ブームや喫煙の健康被害に関する啓発教育によって中高年者で禁煙する人も増えています。政府はタバコ税増税の目的について、『税収の増加』ではなくて『国民の健康増進・疾病予防』のためとしていますので、税収が落ち込むことも予測していたのかもしれませんが、1,000億円以上の落ち込みというのは各種の政策の財源確保にとって痛手でしょうね。

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医師のインターネット上での「患者（遺族）批判の不適切な書き込み・攻撃的な情報発信」について日本医師会が警告！

医師のインターネット上での「患者（遺族）批判の不適切な書き込み・攻撃的な情報発信」について日本医師会が警告！

『医療裁判・医療事故・診断ミス・死亡事例』などを巡って、医師と患者の関係性がこじれる問題が多く発生しているが、最近では医師のインターネット上における『行き過ぎた患者（遺族）バッシング』が問題視されているようです。『モンスター・ペイシエント（非常識な要求・クレームを行う患者）』という用語が一般に普及し始めているように、中には患者の側が明らかに間違っていて不当な主張・要求をしていることもあるのですが、ネット上では正規の法手続きを経た医療裁判などに対しても、医師が不満や怒り・非難、悪意をぶつけるケースが増えているといいます。

『真面目な医師のモチベーションまで低下させる不当な裁判・標準的な医療行為の結果としての死亡事例に対して因縁をつけている・病院から慰謝料を得るための金目当ての裁判・ここまでむちゃな責任追及をされるなら誰も産科医や小児科医になるはずがない・医療を必ず患者が助けられる（どんなに僅かなリスクも見逃さない）万能の魔法か何かと勘違いするな・これ以上出産するのは無理という医師のアドバイスを無視して妊娠した被害者にも問題がある』といった内容のコメントが、医師が集まる掲示板やコミュニティで書き込まれているということですが……。

ネットで医師暴走、医療被害者に暴言・中傷

医療事故の被害者や支援者への個人攻撃、品位のない中傷、カルテの無断転載など、インターネット上で発信する医師たちの“暴走”が目立ち、遺族が精神的な二次被害を受ける例も相次いでいる。状況を憂慮した日本医師会（日医）の生命倫理懇談会（座長、高久史麿・日本医学会会長）は２月、こうしたネット上の加害行為を「専門職として不適切だ」と、強く戒める報告書をまとめた。

この対立の構図は、『医療システムの持続性VS患者の個人的な感情・権利』にあるのでなかなか双方が納得いく結論には落ち着かないでしょう。医師側からすれば『標準医療の方法論と必要限度の注意力を用いて診察・治療したのだから、結果としての死亡には責任を追及される筋合いはない（医師はすべての患者をどんなケースにおいても救える万能の神ではない）』という主張になりますし、患者側からすれば『死んだ患者（家族）は二度と戻ってこないので、僅かでも医師に注意不足・判断のズレや他の治療の選択肢があったのであれば、それは医師の医療ミスなのではないか』という主張に傾きやすいのだと思われます。

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メタボリックシンドロームの腹囲基準に科学的根拠は無し！特定の数値での線引きは困難！

メタボリックシンドロームの腹囲基準に科学的根拠は無し！特定の数値での線引きは困難！

「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」の診断基準の必須項目とされる「腹囲」については、以前から科学的あるいは疫学的（統計的）な根拠がないのではないかという批判がありました。メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の適正な診断基準を検証していた厚生労働省研究班（主任研究者＝門脇孝・東京大学教授）が、大規模な心筋梗塞・脳卒中の発症と腹囲の相関調査を行っていましたが、「腹囲の数値」によって脳・心臓の血管障害などのリスクを正確に予測することはできないという調査結果を発表しています。

メタボリックシンドロームは、各種の生活習慣病と血管障害のリスクを高める原因と考えられていますが、日本の診断基準では「男性：85センチ以上，女性：90センチ以上」の腹囲が重視されていました。腹部に内臓脂肪が蓄えられて腹回りが太くなってくると、「高脂血・高血糖・高血圧」などの生活習慣病のリスクが高まり、糖尿病や血管障害、脳梗塞、心筋梗塞など致命的疾患を発症しやすくなると推測していたわけです。

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