“Google Desktop”でウェブとデスクトップ（ローカルのパソコン）の全ての情報を簡単に検索！RSSリーダ搭載の多機能なサイドバーも便利！

パソコンをフルに活用して仕事や研究をしている人は、ローカルとインターネットに膨大な情報が蓄積してきて探し出したいと思う情報を即座に見つけ出すことがなかなか出来ないことがあると思います。IT革命以降の情報化社会に生きる僕達は、インターネットやローカル（パソコン）の環境に保存している情報を、必要な時にすぐに取り出したいと思うようになります。

『ウェブとパソコンに存在する全ての情報』を網羅的に検索したいという人におすすめのGoogleのサービスが、「Google Desktop」です。僕も先ほど、日本語版の最新バージョンにアップデイトしましたが、非常に使い勝手がよくて便利なサービスですね（＾＾）

個人の研究・仕事・コミュニケーション（メールやチャットの内容）・個人情報・生活関連情報（人間関係の情報）までウェブとパソコンにある情報ならば、何でも正確に検索してくれますが、あまりに強力な検索なので個人情報保護の観点などから懸念の声も出ています。家にある個人用途のパソコンはともかくとして、会社や学校で使うパソコンにはインストールしないほうがいいかもしれませんね。

特に、最新バージョンのGoogle Desktopは、一時的に、Google側のサーバに検索対象のインデックス情報を渡すらしいので、その点が個人情報のセキュリティの観点から不安といえば不安ですが人間が目で確認することは絶対にないとGoogleは明言しています。まぁ、あまり人に知られたくないような極めてプライベートな写真や動画、情報はパソコンに保存している場合には少し注意が必要ですが、検索対象に何を含めるかは事前に細かく設定できます。

「Google Desktop」のヴァージョン・アップをして「Google Desktop2」になったのですが、アメリカでは既に「Google Desktop4」が試験的に運用されてるらしいです。とにかく、RSSリーダを使っている人ならGoogle Desktop2に付属している「サイドバー」のウェブクリップ機能は結構便利だと思いますよ。RSSやAtomのフィールドを登録しておけば、２０分おきぐらいに最新情報を拾ってきてくれます。

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内臓脂肪蓄積によるメタボリック・シンドロームの診断基準！日々の生活習慣（運動・食事・ストレス）を見直そう！

最近、生活習慣病を取り扱う医療関連のニュースや疾病リスクを下げる為の健康番組で、『メタボリック・シンドローム（Metabolic Syndrome）』という病気が取り上げられることが多くなりました。

この病気は『内臓脂肪症候群』と翻訳されるように、皮下脂肪型肥満ではなく、内臓脂肪型肥満によって生じる生活習慣病です。日本では中高年の男女を中心として、約2,000万人近いメタボリック・シンドローム患者がいると推定されていて、将来の保険医療や国家財政の大きな問題（医療費増大による健康保険制度の存続困難）になると言われたりもしています。

内臓脂肪の蓄積そのものが危険というよりも、将来、心臓疾患や脳卒中、高血圧、糖尿病などに罹患する疾病リスクが上がってしまうということが問題視されています。メタボリック・シンドロームを正確に診断する為には、CTスキャンやMRIなどの医学的な画像診断法検査を受ける必要がありますが、一応の目安としてウエストサイズでメタボリック・シンドロームを確認することが出来ます。

男性であればウエストが８５センチ以上、女性であれば９０センチ以上で内臓脂肪型肥満の疑いが強まります。ただ、ウエストがちょっと太くてメタボリック・シンドロームや将来の致命的な生活習慣病（心臓疾患・血管障害・脳卒中・高血圧・糖尿病など）が心配という人でも、心がけ次第で回復する可能性は十分にあります。

毎日の不健康で不規則な生活習慣をまず見直すこと、そして、適度な運動とバランスの取れた食事をすることによって内臓脂肪は比較的簡単に減らすことが出来ます。皮下脂肪を減らすダイエットと内臓脂肪を減らすダイエットの大変さやかかる時間を比較した場合にも、内臓脂肪のほうが運動や食事によって減らしやすいとされています。

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カリフォルニア州の税収の８分の１がGoogle経営陣の個人所得税！創業者のブリンとペイジは約13億ドル(約1,400億円)のキャピタル・ゲイン！

1996年から2001年にわたってアメリカのIT関連市場に約５００億ドル（約６兆円）の巨額の投資マネーが流れ込みドットコム・バブルが起こり、短い期間のバブル景気を経てバブルは弾けました。そして、今、日本とアメリカで再び株価が高騰し、投資家の中の一部の人たちは株式市場の好況の恩恵を十分に受けて大きな利益を得ることに成功しています。

そういった日本の株式市場の好況やアメリカのGoogle株の高騰などが危険なバブルであるのかどうかは分かりませんが、有価証券（株・債券）の売買によって得られるキャピタル・ゲイン（売却益）が、国民所得に対して大きな割合を占めるようになってきています。

日本のマスメディアで経済格差や将来不安の問題が取り上げられることが多くなった背景には、職業の違いによる所得格差がまずありますが、投資ビジネス（株式・不動産・債権）をうまく利用できているか否かによる格差もあると思います。

無論、株価や地価、為替相場、先物取引というのは基本的に不安定で予測困難なものなので、あまり投資ビジネスや金融・株式市場に詳しくない人が中途半端に手を出しても損をすることが多いと思います。その意味では、堅実にコツコツと会社や官庁で働いて貯蓄と投資のバランスを取るのが、もっともリスクの少ない経済戦略といえるでしょう。

しかし、株式売却で確実に莫大な利益を上げられる方法も幾つかあります。それが、『IPO(Initial Public Offering,　新規株式公開)』による創業者利益と『ストック・オプション（新株予約権）』による自社株の売却益です。自分で自分の株式会社を起業して企業価値を高めて、証券取引所に株式を上場すれば株価が一時的に物凄い勢いで上がることがあります。その時に、自社株を大量保有している創業者は、自社株を売却することによって数十億円単位のキャピタル・ゲインを手に入れられることがあります。

数百億円単位で利益を得たというITバブルの勝者や株長者と言われる人たちの多くが、このIPOやストック・オプションによって得た利益なのです。故に、新規ビジネスの起業に熱心な人たちの中には、初めからその事業を長期継続する意図がなく、画期的な技術やビジネスモデルを作り上げることで企業価値を高め株価売却で利益を上げようという人たちがいます。

IPOや株式分割、ストック・オプションで予想を超える膨大な利益を上げているのがGoogleの創業者サーゲイ・ブリンとラリー・ペイジ、そして、ストック・オプションを持つGoogle社員です。Googleが本社を置くカリフォルニア州の個人所得の税収が、Googleの成長と発展によって大幅に伸びているというのは驚きですね。

何と、カリフォルニア州の税金の8分の1以上を、Google関係者が納めているというのですから信じられない事態です。その課税対象となったのが、自社株の売却益というのですから、Googleがどれだけ景気がいいのかということが良く分かります。株価売却と合わせて個人の所得が数億円以上という人も珍しくないようです。

グーグル株高騰で潤うカリフォルニア州

San Francisco Chronicle紙が米国時間5月9日に記事の中で述べたところによると、カリフォルニア州における2006年4月の個人所得税の税収が2005年同月に比べ60％以上も上回ったという。増収となった原因の一部にはGoogle内部関係者による同社株式の売却があるようだ。

同記事によれば「カリフォルニア州による2006年4月の個人所得税の税収は113億ドルで過去最高を記録した。これは2005年同月に徴収した金額より43億ドル多い。税収のかなりの部分はGoogle社員からの徴収分なのは確かだ。おそらく税収額の8分の1かそれ以上だ」という。

Thomson Financialによると、Google幹部および重役の14名は2005年に、株価にして44億ドル分を売却し、創業者のSergey Brin氏とLarry Page氏はそれぞれ約13億ドル分を売却したと指摘している。

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