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2008.12.1018:07

MIT教授が、ネット普及で「ひきこもりの増加」や「コミュニケーションの希薄化」はうそと発表?!

MIT教授が、ネット普及で「ひきこもりの増加」や「コミュニケーションの希薄化」はうそ?!

インターネットやモバイル環境(ケータイのネット接続)の普及によって、自室にひきこもる人や他人とコミュニケーションをしなくなる人が増えるという俗説が一般には信じられているようです。しかし、マサチューセッツ工科大学(MIT)のヘンリー・ジェンキンス教授の調査によると、そういったネットの普及でコミュニケーション能力が低下し対人関係が貧困になるという俗説は間違っているという結果が出たようです。

特に、子ども達のネット利用には『ウェブコミュニケーション能力の向上』や『インターネット上の情報の創出と共有』という価値があり、日常的にインターネットを利用できない子どもほど、将来的な情報技術環境への適応やウェブコミュニケーション能力の習熟において不利になる(スキル・知識・ウェブサービスの利用法を身に付けられない)ということのようです。子ども達だけでなく現代の情報社会に生きる私たちは『リアルのコミュニティ』と『バーチャル(ウェブ)のコミュニティ』の二つの世界の相互作用の中で生活するようになっており、ウェブは最早特別な世界ではなくなってきています。

子ども達がSNSやブログなどの『ウェブのコミュニティ』に参加して適応できないということは、将来的にリアルとウェブがつながった人間関係の中で孤立するリスクが高まるということでもあり、ウェブには『情報・知識・流行の共有』といったメリットだけではなく『二つの世界での人脈・友人関係の構築』といったメリットも出てきているわけです。

ネット普及=引きこもり急増のウソ 世界とつながる子供たちの大進化

インターネットの普及に伴うデジタル世界の膨張によって、子供もおとなも対面でのコミュニケーションを避けるようになったという指摘を最近よく聞くが、それは本当にとんでもない誤解だと思う。

そもそもの原因は社会の物理的なモビリティが高まったためだ。多くの先進国で引っ越しはいまや日常茶飯事。米国人に至っては、3~5年ごとにマイホームを替える。近所付き合いは少なくなり、旧来のコミュニティは崩壊した。対面でのコミュニケーションが減るのは自然現象だろう。

こうしたなか、デジタルメディアはむしろ人びとを孤独感や疎外感から救い出す役割を果たすと考えている。オンラインで結ばれた人間関係は、旅行中だろうがなんだろうが持ち運び可能。カメがその背中に甲羅を背負っているようなものだ。

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テーマ : ITニュース
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2008.12.1016:37

日本綜合地所が内定取り消しの「迷惑料」として53人に100万円を!自動車市場の活性化を目的とする低燃費車の重量税軽減の提案!

日本綜合地所が内定取り消しの「迷惑料」として53人に100万円を!

マスメディアの報道で『大学生(来年卒業予定)の内定の取消し』が話題になっていますが、業績悪化の予測によって新卒者の内定を取り消した日本綜合地所が学生に迷惑をかけてしまった慰謝料(迷惑料)として100万円を支払うことを発表しています。来春の大手企業への就職が難しくなってしまった内定予定者からすると、100万円という迷惑料が割に合うものかどうかは微妙ですが、内定取消しで100万円もの迷惑料を支払うのは異例の措置と言えそうです。元々、『内定』を受け取ると他の企業への就職のチャンスが大幅に奪われる『新卒採用市場』では、いったん決定した内定を取り消すことが問題ですね。

弁護士・社会保険労務士などからすると『労働法規における違法性が懸念される』ということにもなるわけですが、新卒者を採用する企業側からすれば経営状況の急速な悪化や事業分野の市況の冷え込みによって、雇用を長期的に維持することが困難だと判断したのでしょう。仮に、企業に財務的な余裕があるにも関わらず、人件費カットのために安易な内定取消しをしたというのであれば厳しく非難されるべきですが、本当に倒産しそうな経営状況だったり既存の雇用を守るだけでいっぱいいっぱいだったりするケースでは、苦渋の決断として内定取消しを選ぶということもあるのだと思います。

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テーマ : 気になるニュース
ジャンル : ニュース

2008.12.1016:06

米大手メディアのトリビューン社が破産申請、負債総額は1兆2000億円!読売新聞が団塊世代向け情報サイト「新おとな総研」開設!

米大手メディアのトリビューン社が破産申請、負債総額は1兆2000億円!

インターネットの普及による『マスメディアの広告費減少』と『消費者の新聞離れ』によって、新聞社の経営状況が日本でもアメリカでも悪化していると言われます。そういった『新聞の広告離れ・読者減少』に世界的な金融危機が追い討ちをかけることになり、アメリカの大手メディアであるトリビューン社が資金繰りに行き詰まって破産申請をしました。トリビューン社はロサンゼルス・タイムズを発行しているメディア企業であり、アメリカのジャーナリズムの一角を担っていたのですが、トリビューンの破産によって米国メディアの再編が加速するのかもしれません。

トリビューンは2008年12月8日に、日本の民事再生法にあたる米連邦破産法11条の適用を申請しましたが、債務支払い条件の見直し協議が行き詰まっており返済期限が迫っている金利支払いのめどがたたなくなったということです。負債総額は約130億ドル(約1兆2000億円)ですが、ロサンゼルス・タイムズの発行は今後も継続されるようですね。トリビューンは昨年末に、不動産王として知られるサミュエル・ゼル氏に買収されたのですが、100年以上続いたトリビューン社の歴史はあっけなく終焉を迎えることになりました。ゼル氏は従業員による持ち株方式に切り替えてメディア経営を行っていましたが、ゼル氏の経営能力の問題と金融危機による融資の停滞がトリビューンにとっての致命傷になったと思います。

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東雲 遊貴

Author:東雲 遊貴
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