--.--.----:--

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
2011.05.0109:36

初回のドラマ視聴率は『JIN‐仁‐』が23.7%で圧倒的なトップに!『BOSS』『遺留捜査』『幸せになろうよ!』が続く!

初回のドラマ視聴率は『JIN‐仁‐』が23.7%で圧倒的なトップに!『BOSS』『遺留捜査』『幸せになろうよ!』が続く!

2011年4月期の新ドラマが次々にスタートしていますが、4月27日までの初回平均視聴率では、大沢たかお・綾瀬はるか主演のSF医療時代劇の『JIN-仁-』(TBS系毎週日曜午後9時)が23.7%(ビデオリサーチ調べ)で圧倒的なトップになっています。『JIN‐仁‐』は現代の脳外科医・南方仁(大沢たかお)が幕末にタイムスリップして、武家の娘の橘咲(綾瀬はるか)や元花魁の野風(中谷美紀)、現代に残してきた恋人(中谷美紀が二役)との恋愛の葛藤を経験したり、現代の医学知識を駆使して病人・怪我人を救うといったストーリーですが、過去の英雄や偉人と遭遇してやり取りをするという構成が歴史好きには堪らないものがあります。

『JIN‐仁‐』は村上もとかの原作をいろいろとアレンジしたりもしているようですが、歴史SFで登場人物の心情や個性が掘り下げられているので、どんな年代の人が見てもそれなりに楽しめる歴史医療SFドラマに仕上がっていますね。前作の続編ドラマとしては、『JIN‐仁‐』だけではなくて天海祐希主演の刑事ドラマ『BOSS』もありますが、こちらも初回視聴率は16.3%で4位となってなかなか人気があります。刑事相互の人間関係や過去のエピソードが複雑に入り組んだりしているので、前作から真剣に見ていないと楽しみにくい面もありますが、お笑い的な要素にも力を入れたドラマになっています。2回目の視聴率では、この『BOSS』が『JIN‐仁‐』に続く2位に浮上しています。

続きを読む

スポンサーサイト

テーマ : 新ドラマ
ジャンル : テレビ・ラジオ

2011.05.0109:08

安藤美姫がキム・ヨナを逆転して4年ぶりに世界フィギュアで優勝!

安藤美姫がキム・ヨナを逆転して4年ぶりに世界フィギュアで優勝!

モスクワで開催されたフィギュアスケートの世界選手権は、当初、日本の浅田真央(20)と韓国のキム・ヨナ(20)の一騎打ちとの見方もありましたが、浅田真央がSP(ショートプログラム)で大きな遅れを取ってしまい、ランキングでは6位に沈んでしまいました。世界フィギュアの2連覇が掛かった大きな試合でしたが、浅田はここ暫くはジャンプに精彩を欠くスランプに苦しんでおり、成長期における体型の変化(脚の長さの変化)などの影響もあって、以前ほど軽やかにジャンプを決めることが難しくなっているように見えます。

浅田が不調な状況下で、ショートプログラムで1位に立ったキムヨナの独壇場かと思わせられましたが、そこで隙をついて台頭してきたのが安藤美姫であり、『4回転ジャンプの断念+トリプルアクセル中心のノーミスの演技』に切り替えてからは再び安藤が安定した強さを見せ始めています。トリノオリンピックで惨敗したトラウマもありますが、ジャンプの安定感や演技力の高さなど総合的に見ると、現時点では浅田真央よりも安藤美姫のほうが評価が高くなっているかもしれません。

続きを読む

テーマ : フィギュアスケート
ジャンル : スポーツ

2011.05.0108:09

天皇皇后両陛下が東北地方の被災地を巡幸してお見舞いの言葉を語りかける!現代の象徴天皇制の終身的地位と役割の重さ!

天皇皇后両陛下が東北地方の被災地を巡幸してお見舞いの言葉を語りかける!現代の象徴天皇制の役割を果たす!

被災地を訪れた菅直人首相は、言葉掛けをし忘れた町の被災者から『もう帰られるんですか』と詰問され、『不十分な復興支援政策・被災者慰問の声掛け』について痛烈な批判を受けることになったが、高齢の疲れた身体を動かして被災地を訪ねられた天皇皇后両陛下を迎える被災者の気持ち・態度はそれとは対極的なものだった。高齢で体調も思わしくないと伝えられる天皇皇后両陛下であるが、自らの希望で初めに千葉県旭市・茨城県北茨城市など関東地方の避難所を訪ねられ、その後、宮城県の避難所に足を運ばれてお見舞いの言葉を述べられた。

王政復古の明治維新では天皇は『主権者の現人神』という位置づけでその権力と権威が異常に強調されたが、戦後の天皇は『象徴天皇制の枠組み』の中で国民により近い親しみのある天皇像として再編され、平成の今上天皇になってからは『国民目線・温容典雅・開かれた皇室・明るい模範家族のイメージ』が更に強調されることになった。イデオロギー的には天皇制(身分制・伝統権威の遺制)に賛成の人もいれば反対の人もいるだろうが、国家元首である天皇陛下が、津波で甚大な被害を受けた南三陸町・仙台市内の避難所を訪ねられて、体育館の床に両ひざをついてお見舞いの言葉を述べている姿には心を打たれるものがある。

続きを読む

テーマ : 東北地方太平洋沖地震
ジャンル : ニュース

2011.05.0107:38

復興財源捻出で、国家公務員給与の“1割引き下げ”の方針!約3,000億円の財源を捻出し国会議員歳費も22億削減!

復興財源捻出で、国家公務員給与の“1割引き下げ”の方針!約3,000億円の財源を捻出し国会議員歳費も22億削減!

東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)の経済損失は“25兆円以上”とも推算されているが、住居・職場を失った被災者の方たちの生活再建・雇用支援の費用まで含めると、『被災地の復旧・復興費用』は莫大なものになると見られる。厳しい日本財政の台所事情の中でも、東北地方の復興財源は優先的に準備しなければならず、政府は『複年度の補正予算+復興増税(消費税増税含む)+国債の増発』でその財源を作り出すという方針を立てている。

地震が発生する前から日本経済も雇用情勢も厳しい状況であり、国・地方の累積債務も900兆円を越える規模になっていたが、東日本大震災の復興・復旧のための増税によって、民間(一般国民)の経済生活は更に負担率が高くなってくる。復興税や消費税増税・所得税増税など相次ぐ『来年度以降の増税メニュー』が控えており、東日本の製造業の部材調達のサプライチェーンが大きな被害を受けているため、今後の企業活動の業績の見通しにもネガティブな予測がでている。

岩手・宮城・福島の復興活動が本格化すれば、土木・建設・機械・インフラ整備などの部門で『復興需要と関連雇用の飛躍的増大』が見込まれているが、そこでどのくらいの景気の底上げができるかも日本再生の鍵となる。財政再建や復興財源の確保は急務であるが、日本経済そのものの体力が低下していることもあり、政府は30日に国家公務員給与を1割前後引き下げるという方針を固めている。従来は『官民格差の縮減・民間サラリーマンの不遇感改善』という理由で公務員給与の引き下げが求められることもあったが、今回は『国家財政の再建・震災復興財源の確保・増税路線に対する国民の納得』という観点から国家公務員給与の1割引き下げを政府が主張している状況である。

続きを読む

テーマ : 民主党・菅直人政権
ジャンル : 政治・経済

2011.05.0106:52

福島第1原発事故の風評被害防止で日米が協力!“トモダチ作戦”の物資提供や捜索活動・がれき撤去作業に感謝!

福島第1原発事故風評被害防止で日米が協力!“トモダチ作戦”の物資提供や捜索活動・がれき撤去作業に感謝!

メルトダウン(炉心熔融)を起こして大量の放射性物質を流出させた福島第1原発事故の発生と報道によって、海外では『日本の広域・全域』が放射性物質に汚染されていて、農作物や工業製品のすべてが危険なのではないかという風評被害が生まれている。実際には、日本産の農作物や工業機械、電化製品などの輸出品のほとんどは放射能汚染を受けていないわけだが、“FUKUSHIMA”の事故がレベル7でチェルノブイリ事故と同等の事故であるという先入観が、『日本製品の風評被害・忌避感』を生んでしまっているのは、日本にとって大きな損失である。

国内の放射能汚染区域が限定的であるにも関わらず、日本全国どこに観光に行っても放射性物質があって危険だという誤った認識も持たれ始めており、『貿易産業・観光産業の不利益』を国際的な情報発信によって改善していくことが急務となっている。これらの風評被害の原因の一つは、福島第一原発事故に関する日本政府の『不十分・不透明な情報公開』であるから、風評被害や日本製品・日本観光忌避の弊害を正していくためには、政府が正直かつ迅速な放射能汚染に関する情報を公開していく必要があるといえる。

続きを読む

テーマ : 原発事故
ジャンル : ニュース

2011.05.0100:48

福島第1原発事故の損害賠償はどうなる?『国・東電・国民(税)』の負担配分は不透明、東電は免責規定を主張。

福島第1原発事故の損害賠償はどうなる?『国・東電・国民(税)』の負担配分は不透明、東電は免責規定を主張。

福島県の福島第1原発事故(INES尺度のレベル7)で、メルトダウン・水素爆発などが発生して放射性物質が漏れて、近隣住民が計画的避難をさせられているが、事故が安全に収束する見通しがなかなか立たない。東電は原子炉を安定冷却して放射性物質がでなくなる対処をするまでに6~9ヶ月間かかるという『工程表』を出しているが、福島原発事故による『産業活動(農業畜産)・居住地・土地・海洋の被害(汚染)』は深刻であり、潜在的な発ガン性向上や精神的ダメージなどの健康被害も含めると、その損害規模と損害賠償は数兆円を超えるとも試算されている。

原発事故の損害賠償は一民間企業で支払うことは不可能とも言われ、最終的な賠償の決着をつけるためには政府による国庫負担(税金投入)も必要になる恐れが高い。事故の加害者として管理責任を問われる東電は、『賠償金の上限を決めてほしい(そうしないと社債発行や借入ができず経営破たんする)・原子力損害賠償法における異常に巨大な天災地変という免責規定が当てはまる可能性がある』といった主張を行っており、現状では東電が積極的かつ全面的に賠償を果たす姿勢を見せているわけでもない。

東電は当面の責任履行として、『原発事故による避難者に対して1世帯100万円の仮払い』と『東電社員の減給・役員報酬の半減』などを打ち出しているが、どちらの賠償や経費節減に対しても『当面の賠償・責任としてもお粗末過ぎる』という世論の非難・反発は根強くある。東電の管理下にある福島第1原発事故が引き起こした『近隣住民への損害や不安』『日本経済の風評被害』『国際社会の反発や懸念』はきわめて甚大であり、東電はその責任を説明と事故処理、損害賠償で多面的に果たしていかなければならないが、東電の企業体力では自ずから限界があり、将来的には政府の管理化に入る可能性もあるという。

続きを読む

テーマ : ほっとけない原発震災
ジャンル : 政治・経済

スポンサード リンク


最近の記事
カウンター

カテゴリー
Amazon Associates

月別アーカイブ
プロフィール

東雲 遊貴

Author:東雲 遊貴
現実とウェブに溢れる膨大な情報の海から、『重要で役に立つニュース』を紹介したり、『面白くて便利な情報』を記録したりしていきます。

e-mail:noble.desire@gmail.com

最近のコメント
最近のトラックバック
ブログ内検索
RSSフィード
リンク
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。